IPOのトレードについては当ブログでも度々紹介していますが、特定口座で当選した株式を購入・売却した場合、売却益の20.315％が課税されるところ、NISA口座で当選した株式を購入・売却すれば課税が免除されるので、できれば同制度を活用してより大きなリターンを得たいですよね。
そこで今回は、NISA口座でIPOのトレードができる各証券会社の魅力を順番に解説しながら、NISA口座の開設に適したナンバー１の証券会社を独断と偏見も交えて選んでみたいと思います。
それでは早速行ってみましょう。
IPOを攻略する上で複数の証券会社の口座開設が必要な理由
・同じ銘柄に１社から応募するよりも、複数の証券会社から応募した方が当選する確率が高い。
・当選する確率が高い主幹事の証券会社は複数あるので、上場が発表される前に口座を開設してスタンバイしておくのがベスト。
・店頭系証券会社の子会社は親会社が主幹事の場合、相対的に多くの株数が配分されるので、当選をゲットする上で意外と侮れない。
１．野村証券
野村証券は年間をとおしてIPOの主幹事を務める機会が多く、前受金なしで抽選に参加できるので、金融資産が50万円未満の場合は、ワンチャン野村証券でIPOに当選することを夢見て、野村証券でNISA口座を開設するのもありかもしれません。
ただし、野村證券は口座開設者の数が多く、前受金不要でIPOの抽選に参加できるため、抽選に参加してもほとんど当選しません。
よって数百万円単位の予算がある場合は、主幹事を務める機会が多く、かつ抽選前に入金が必要なみずほ証券か大和証券でNISA口座を開設するのが賢明でしょう。
２．松井証券
松井証券は野村証券と同様に前受金なしでIPOの抽選に参加できますが、主幹事を務める機会もなければ、年間で取り扱う銘柄は多くても20社程度なので、積極的にNISA口座を開設する必要はなさそうですね。
３．SBI証券
SBI証券は証券会社全体で見ても年間で取り扱う銘柄の数が最も多く、引受株数の60%が口数比例抽選により抽選されるため、常時SBI証券の口座に1,000万円以上の資金を預けることが可能な個人投資家にとっては、NISA口座を開設すべき本命の証券会社と言っても差し支えないでしょう。
ただし、SBI証券の口座に最大でも100万円程度しか預けることができない弱小トレーダー（それは私です）は、口数比例抽選が仇になって、抽選に参加してもほとんど当選しないのが現実なので、その場合はみずほ証券か大和証券でNISA口座を開設した方がお得なのかもしれません。
また裏技として、IPOチャレンジポイントが500ポイント以上貯まっている場合は、同年中にIPOチャレンジポイントを使用した30%の抽選枠内で小型株の当選が見込めるので、IPOチャレンジポイントを使用する予定の年だけは、NISA口座をSBI証券に変更しましょう。
４．みずほ証券
みずほ証券は年間をとおしてIPOの主幹事を務める機会が多く、完全平等抽選の割合が10％で、野村証券と異なり抽選前の入金を必要とするので、金融資産が500万円以下の個人投資家にとっては、NISA口座を開設してもよい証券会社です。
５．大和証券
大和証券もみずほ証券と同様、年間をとおしてIPOの主幹事を務める機会が多く、完全平等抽選の割合が10%で、野村証券と異なり抽選前の入金を必要とするので、金融資産が500万円以下の個人投資家にとっては、NISA口座を開設してもよい証券会社です。
今年の４月に取引ルールが改定される以前は、完全平等抽選の割合が15％だったので、昨年まではNISA口座を開設すべき本命の証券会社でしたが、取引ルールが改定された現在は、みずほ証券と完全平等抽選の割合が同じで、みずほ証券よりも取扱銘柄数が少ないので、みずほ証券とガチで対決した場合はかなり微妙ですね。
６．SMBC日興証券
IPOのトレードに限れば銘柄毎に資金が拘束されるので、かなり微妙な証券会社です。
資金に余裕がなくて主幹事の銘柄しか抽選に参加しない場合は、積極的に選ぶ必要もなさそうですね。
７．マネックス証券
マネックス証券は資金に余裕がないのでそもそもIPOの抽選に参加していませんが、資金に余裕があって抽選に参加できる場合でも、毎年当選が確実視されるわけではないので、積極的に選ぶ必要はないでしょう。
８．CONNECT
スマホ証券のCONNECTについては、NISA口座またはつみたてNISA口座を開設すると、IPOに当選する確率が少しだけ高くなりますが、当選した株式をNISA口座で購入・売却することはできないので、積極的に選ぶ必要はないでしょう。
９．NISA口座の開設に適したナンバー１の証券会社はどこか
悩むところですが、総合的に考えるとSBI証券がナンバー１、次点がみずほ証券でしょうか。
NISAについては毎年120万円を上限として、国内株式をはじめとする様々な金融商品を非課税期間の範囲で購入・売却することが可能ですが、NISAのために大してほしくない商品を無理に買う必要はなく、元々予定していたトレードの副次的効果としてNISAを活用するのが賢明なので、IPOのトレードを資産運用のコアに据えている方は、この記事を参考にNISAを活用してはいかがでしょうか。
インターネットで口座開設が可能な証券会社
以上、投資にドハマリしているくまちゃんの資産運用に関する記事でした＼(^o^)／
